相場が変動する要因として、長期的なものとしては金利差、貿易収支、物価変動など。短期的なものとしては中央銀行の為替介入、政治的要因、経済指標の発表、紛争や戦争などがあります。
現在、大きく相場に影響を与えているものとしては、「トランプ大統領」という政治要因が挙げられる思います。 彼は中国のみならず、世界中に噛みついて回っており、彼の言動によってマーケットがリスクを感じ回避しようとすると、為替ではユーロ/ドルやクロス円、商品では原油、そして内外の株などが売られたりします。一方、為替では安全とされる円やスイスフランが買われ、商品では金が買われ、そして債券市場では特に米国債が買われます。（利回り※は低下）
※利回り：言ってみれば利率のようなもので、変動します
リスクを回避するために、ユーロ/ドルやクロス円・原油・株を売って、円・スイスフラン・金・米国債を買う行動をリスクオフと言います。 一方、リスクが回避された場合、リスク商品であるユーロ/ドルやクロス円・原油・株を買って、円・スイスフラン・金・米国債を売る行動をリスクオンと言います。
つまり、リスクを回避するために、ユーロ/ドルやクロス円、原油、株を売るからリスクオフ。リスクが回避され、ユーロ/ドルやクロス円、原油、株を買うからリスクオンということです。 このあたり、ちょっと複雑ですので、よく頭に刷り込む必要があります。
いずれにしても、こうした通貨・株・債券・商品は、連関して動いているものなのです。 例としては、8月23日から26日の週末を挟んでの動きが典型的です。 わかりやすいように、株価として日経225、円としてドル/円を取り上げて話を進めます。
8月23日、中国が米国製品に対する追加報復関税を発表したことを受け、トランプ大統領は、対中関税の新たな引き上げを発表しました。
これにより、リスクを回避するために日経225は売られ、475円安の20,200円で引けました。
一方、ドル/円はドル安円高となり、1円47銭の円高となり、105円40銭で引けました。 つまり、リスク商品である日経225が売られ安全とされる円が買われた、つまりリスクオフが発生したということ。8月26日の早朝シドニーでは、一時104.45近辺まで急落、それを受けて日経225も一時242円安の19,985円をつけました。
しかし、東京の昼前になると、劉鶴副首相は「中国は米国との貿易摩擦の激化に断固として反対する」と表明したことで、日経225は116円高、ドル/円は77銭の円安となりました。
その後一服したものの、今度はトランプ大統領が「中国から通商協議の再開を望む旨の連絡があった」と発言したため、日経225は一時186円高、ドル/円は79銭の円安。つまり、リスクが回避されたとしてリスク商品の日経225が買われ、安全とされる円から資金は流出し、リスクオンとなったわけです。
日経225（上）、ドル/円（下）1時間足
このように、リスクが発生したら何が売られ何が買われるか、あるいはリスクが回避されたら何が買われ何が売られるのかについては、習うより慣れろで、徹底的に頭に叩き込む必要があるわけです。
