【第20回】情報収集の幅の狭さが引き起こす「金魚鉢の中の嵐」とは？

英語で情報収集する必要性

ある限られた集団だけが盛り上がることを、「金魚鉢の中の嵐」と言うことがあります。東京市場が、それに陥りやすいと言えます。

ある年のG7（先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議）で、円高誘導（※）が議題に乗り、可決される可能性が高いという見方が、東京市場で盛り上がりました。
※円高誘導：G7や日本の通貨当局が、政策的にドル/円を円高に誘導すること。具体的な行動としては、直接的な為替介入や、間接的な口先介入（口頭で円高に誘導する）ことなどが上げられます。

マスコミもその話を盛り上げ、マーケット参加者の多くもその説に乗り、円買いをしました。

そして、G7翌日の日曜日。

「どうなっただろう？」と、ニューヨークタイムズ・ウォールストリートジャーナル・ワシントンポストといった米有力紙を買ってきて、すべてのG7関連の記事を探しました。

ところが、驚いたことに、どこにもG7の記事が載っていなかったのです。
それが、そのときのG7に対する米国の関心度でした。

翌日、月曜の東京は裏切られたマーケット参加者の損切りの嵐（※）となりました。
※損切りの嵐：マーケットの大方が相場の見方を外し、損切りが集中する状態。

日本のトレーダーは、情報を日本語で得ようとします。

そうすると通信社や新聞社によって選択される記事が限られたり、英語など外国語の原文が発行されてからかなり時間が経ったものしか入ってこなかったりします。

したがって情報がゆがめられていることも多く、日本は同質社会だけに情報への見方が偏りがちです。

対策としては、最低でも「英語のオリジナルな情報に触れる」ということ。
そして、読んでみることです。

これにより、情報収集の精度がかなり改善されると思います。
最初はとっつきにくいとは思いますが、英語の相場用語は定型化していることが多く、慣れると意外にわかりやすいものです。
「習うより慣れろ」が肝心だと思います。

金魚鉢の嵐はどこでも起きる

なお「金魚鉢の嵐」は日本に限ったことではなく、いろいろなところで起きます。
私は、かつて勤めていた銀行のディーリングルームの中（ニューヨーク）でも経験したことがあります。

あるアシスタントが突然「ニューヨークのダウンタウンで暴動が起きている」と、皆の前で叫んだのです。

他のディーラーが知り合いの銀行ディーラーに問い合わせると、そちらでも起きているという声が出て、さらにパニックを煽りました。

部長は鎮静化を図ろうとしましたが、ディーラーたちは浮足立っていて、聞く耳を持ちません。

そこで部長は、今日は早退にすることを決定し、皆、書類等を整理しオフィスを後にしました。

暴動を警戒しながら地上に下りてみたところ…。

そこはのんびりとした金曜日の午後の雰囲気。

そこで初めて、自分たちが「金魚鉢の嵐」の中にいたことに気づきました。

隔離されたところで、限定された情報に触れる危険性をご理解いただけたかと思います。

情報化社会、情報の選別の目を養うことが必要です。