出金はどうなるの?FX口座が凍結される理由と対処法

「FX口座が凍結されたらどうなるの?」

「FXの口座凍結が起きた時はどうしたらいいの?」

FXについて調べていく中で口座凍結という言葉を耳にし、不安になったことがある人も少なくはないのでしょうか。

このページではFXの口座が凍結されてしまう理由と、口座が凍結されてしまったときに資産がどうなるのか?について説明します。



FXの口座が凍結される理由

  • スキャルピングなどの違反行為違反トレード
  • 一定期間トレードを行わないことによる休眠認定からの凍結
  • 虚偽の本人確認情報による申請

FXで口座凍結されないための方法

  • 過度な大口取引は行わない
  • 定期的にFX取引を行う
  • 口座作成の際は個人情報を偽らない
  • 使用していないFX口座はあらかじめ解約しておく

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目次

FXの口座凍結ってなに?

まずFXの口座凍結とはどのような状態を指すのか説明します。

口座凍結するとどうなる

  • 出金ができなくなる
  • 入金できなくなる
  • FX取引ができなくなる
  • 場合によってはログインもできなくなる

以上のようなものができなくなる状態を口座凍結と呼びます。

FXの口座が凍結されるのはどんな時?

普通にFXトレードを行っているだけでは、口座を凍結されることはありません。FXの口座凍結が行われる主なケースは以下の通りです。

FXの口座凍結が行われる主なケース

  • FX会社の規約に違反する行為やトレードを行った場合
  • 一定期間取引を行わず口座が休眠認定されてしまった場合

以下でFXの口座が凍結されるケースを詳しく解説します。

FX会社の規約に違反する行為やトレードを行った場合

まずは規約違反について説明します。FXの口座が凍結された場合に考えられる一番の理由として、FX会社が定める規約に違反してしまった可能性があります。

たとえばFX会社が禁止しているトレード方法で利益を得たり、虚偽の内容でアカウント登録したりといった行為が規約違反にあたります。また、FX会社の中には「EA(MT4の自動売買プログラム)」などの自動売買ツールを使ったトレードやアービトラージ取引(2口座間の価格差を狙うなどの裁定取引)などを禁止しているケースもあるので、必ず事前に確認しましょう。

他には、FX口座登録でボーナスを付与されるキャンペーン時に、ボーナス資金を自身のプライベート口座や別のFX口座に移す行為も、多くのFX会社で禁止されています

FXトレードの利益や損失額で口座は凍結されない

FXトレードに関するブログやSNSの中には「トレードの利益や損失額などによって口座が凍結される」といった説明をしているケースがあります。

つまりFXトレードで大きな利益を得ていると、顧客と反対のトレードを行なっているFX会社にとって大きな損失となるため、口座凍結されるといった内容です。

しかし、規約違反をしていないトレードで、大きな利益や損失を出しても口座凍結されることはありません

トレードの状況に基づいて口座が凍結されると勘違いしないようにしましょう。

FX口座の休眠認定とは?

休眠認定とはFX口座が凍結される要因の1つです。

一定期間FXトレードを行わなかった場合に、開設した口座が「休眠口座」だとFX会社に判断され、一時停止措置を取られることがあります。

自身のFX口座が休眠認定されると、どのような状態になるかはFX会社の規約によって多少の違いはあるものの、休眠口座のみに維持管理手数料がかかったり、休眠が解除されるまでトレードできなくなったりします

休眠認定されたら、解除の手続きが必要です。FX会社に問い合わせて所定の手続きを踏めば、取引を再開できます。

休眠口座の解除方法はFX会社によって異なるため、口座登録前に休眠認定の条件と解除方法を規約にてご確認ください。

しかし、休眠認定について規約に記載していないFX会社も多いため、問い合わせなければわからないケースもあるでしょう。

口座凍結の基準と解除方法を会社ごとに解説

ここからは会社ごとにそれぞれ定める口座凍結の可能性のある禁止行為と解除方法について説明をしていきます。
DMMFX

自動売買ツールを使ったFXトレード

不正なトレード(不正ツールなどを使用したトレードなど)

サーバーに大きな負荷をかける行為

スキャルピング(具体的な決済スパンについては明記なし)

虚偽のアカウント登録申請

不正ハッキング

SBI証券

自動売買ツールを使ったFXトレード

不正なトレード(不正ツールなどを使用したトレードなど)

サーバーに大きな負荷をかける行為

虚偽のアカウント登録申請

GMOクリック証券

不正なトレード(不正ツールなどを使用したトレードなど)

サーバーに大きな負荷をかける行為

虚偽のアカウント登録申請

2023年当社調べ

DMMFXの口座凍結と解除方法

まず、国内FX会社のDMMFXで起こる口座凍結を解説していきます。

DMMFXは口座凍結の条件を明記していません。

しかし、規約で禁止行為をいくつか定めています。

dmm規約1 dmm規約2 引用:DMMFX公式サイト-店頭外国為替証拠金取引(DMM FX)約款

禁止行為に触れた場合は、口座を凍結される可能性があるので注意しましょう。以下、主な禁止行為を紹介します。

主な禁止行為

  • 自動売買ツールを使ったFXトレード
  • 不正なトレード(不正ツールなどを使用したトレードなど)
  • サーバーに大きな負荷をかける行為
  • スキャルピング(具体的な決済スパンについては明記なし)
  • 虚偽のアカウント登録申請
  • 不正ハッキング

スキャルピングに関しては、具体的なトレードスパンが明記されていないので、もし行いたい場合は問い合わせて確認してみるか、短期取引自体を行わないことが口座凍結を避けるポイントです。

そして口座凍結の解除方法ですが、原則として1度凍結されたアカウントでは取引を再開できません

いったん警告という形を取ることもありますが、すぐに解約処理されるケースもあります。

ログインと出金作業はできるので、口座凍結の連絡が来たら速やかに出金処理をしておきましょう。

更に口座凍結・解約処理された名義では、再登録もできません。禁止行為を把握したうえで、規約に沿ったトレードを心掛けることが大切です。

SBI証券の口座凍結と解除方法

続いて国内FX会社のSBI証券で起こる口座凍結を解説していきます。

DMMFX同様SBI証券も口座凍結の条件を明記していません。

しかし、同じく規約に禁止行為をいくつか定めています。

sbi規約 引用:SBI証券公式サイト-外国為替証拠金取引約款

主な禁止行為

  • 自動売買ツールを使ったFXトレード
  • 不正なトレード(不正ツールなどを使用したトレードなど)
  • サーバーに大きな負荷をかける行為
  • 虚偽のアカウント登録申請

SBI証券もスキャルピングを禁止行為だと、はっきりと明記はしていませんでした。

口座凍結された場合についてはカスタマーセンターなどへ問い合わせすることがよいでしょう。

GMOクリック証券の口座凍結と解除方法

続いて国内FX会社のGMOクリック証券で起こる口座凍結を解説していきます。

GMOクリック証券も紹介した2社同様、口座凍結の条件を明記していません。

しかし、同じく規約に禁止行為をいくつか定めています。

gmo規約1 gmo規約2 引用:GMOクリック証券公式サイト-店頭外国為替証拠金取引約款

主な禁止行為

  • 不正なトレード(不正ツールなどを使用したトレードなど)
  • サーバーに大きな負荷をかける行為
  • 虚偽のアカウント登録申請

禁止行為は前述した2社と内容が似ていることが分かります。

しかしスキャルピングなどの細かいルールはそれぞれ異なるため、問い合わせをするなどご自身で確かめることがよいでしょう。

FXトレーダーが行ってしまいがちな禁止行為

続いて、FX口座の凍結に繋がる可能性が高い「トレード利用に関する規約違反」と「虚偽申請」の禁止行為2点について、それぞれわかりやすく説明します。

中には理解しにくい規約もありますが、万が一違反行為をした場合、知らなかったでは済まされないので事前に確認しておきましょう。

スキャルピングは禁止行為にあたる可能性がある

FX口座凍結の理由の1つが利用規約違反ですが、見落としがちな規約もあります。それは過度な回転売買禁止に関する規約です。

過度な回転売買とは、先ほども少し触れたスキャルピングトレードのことで、極めて短い時間に注文と決済を繰り返すトレードを指します。

デイトレードの場合は、1時間から数時間のスパンでトレードを行いますが、スキャルピングは1回のトレードを数秒~数分のスパンで完了させるのが特徴です。

国内にはスキャルピングトレードを禁止しているFX会社が多く、スキャルピングトレードをしてしまうと口座凍結や解約に繋がります

そんな国内FX会社の中でも、ヒロセ通商やFXプライムbyGMOはスキャルピングトレードを禁止していません。

口座凍結の心配なくスキャルピングができるので、もしFXのスキャルピングトレードを始めてみたい方は、こういったFX会社を選びましょう。

ヒロセ通商の評判|キャンペーンやスワップポイントなども徹底解説
FXプライムbyGMOの評判は?スキャルピングや約定力の魅力を解説!

稼ぎすぎることで口座凍結?

「稼ぎすぎることで口座凍結になった。」というような噂を聞いたことがある人がいるかもしれません。

しかしそんなことはありません

前述した、短期的なスパンで過度にスキャルピングを行うこと、大口の取引をスキャルピングで行うことで違反とみなされ凍結に繋がってしまうことがあるので取引の際は気を付けましょう。

虚偽の本人確認情報による申請は口座凍結の対象になる

FXの口座登録時に行われる本人確認では、当たり前ですが虚偽の申告をしてはいけません。

しかし、未成年など口座開設できない事情がある方の中には、他人の名義で口座開設を申請してしまう事例があります。

身内など本人以外の情報や書類を提出した場合は、もちろん口座凍結の対象となります。

また、どのFX会社でも金融商品を取り扱っている側面から、本人確認情報を厳しく管理し、審査しています。

厳しく管理しなければ、マネーロンダリングなどの犯罪に利用される危険性があるからです。

虚偽申請でFX口座を凍結されないためにも、必ず登録者本人の書類を提出して申請しましょう。

万が一口座凍結された場合出金はできるのか?

細心の注意を払いながらFXトレードをしていても、口座凍結されてしまうことがあります。

FX会社による口座凍結時の対応は、休眠口座の認定時と違反行為発覚時の各パターンで異なる場合もあるため気を付けましょう

たとえばDMMFXの場合は、休眠口座に関する細かな規約はありません。

一方、違反行為に対しては口座凍結まで規約に明記されており、DMMFXに損害が発生したら損害賠償請求をされる可能性もあります。

口座を凍結されても、メールで知らされた期日の前までであれば、自己資金を全額出金可能です

さらに期日を過ぎた場合には、DMMFX側で強制出金操作が行われます。

休眠口座の認定については、FX会社によって規約に盛り込んでいないこともあるので、必ず口座開設前や取引前に確認することが大切です。

ここまで、国内ではスキャルピングが推奨されておらず、FX会社によっては口座凍結される可能性があるとお伝えしてきました。

ではなぜ日本のFX会社はスキャルピングを禁止するのでしょうか?

【コラム】日本のFX会社がスキャルピングを禁止する理由

日本と海外のFX会社では、注文から取引までを別の方式で運用しているケースが多いため、スキャルピングトレードに関する取り決めも異なる傾向にあります。

日本のFX会社は、DD方式と呼ばれるシステムを採用しています。

DD方式とはトレーダーからの注文を、FX会社が代行して取引する仕組みです。トレーダーの取引相手はFX会社となるため、トレーダーがスキャルピングで回転売買を繰り返すと、FX会社の注文処理の負荷が高くなり、資金繰りの悪化や損失拡大に繋がる可能性があります。

DD方式

DD方式はトレーダー側の利益が大きくなるほど、FX会社の損失が拡大する仕組みになっています。

また、複雑な反対方向の注文をシステム内で行なっているため、短期間に何度も注文が出されるのはFX会社にとってリスクです。そのため多くのFX会社は違反行為として、厳しく取り締まっています。

一方、海外の主なFX会社が採用しているNDD方式は、注文の取次を行うだけで取引に無関係です。

スキャルピングトレードで短期間に利益を積み重ねられたとしても、FX会社にとってデメリットはなく、取引ごとにスプレッドコストが入ってくるシステムになっています。

NDD方式

そのため海外の主なFX会社は、スキャルピングトレードを禁止していません。

人によっては、スキャルピングトレードが魅力的な方法に映ることもあるでしょう。

すごく短い時間に取引するので、長期的な相場分析を省けることなどがメリットです。

ただし国内のFX会社を利用すると、DD方式を採用しているからこそスプレッドコストが狭いことが多いなど別のメリットもあります。

スキャルピングトレードの禁止行為に関する規約のみで判断しないことが大切です。

コラムではスキャルピングトレードのメリットも紹介しましたが、初心者には海外のFX会社でスキャルピングを行うことは難しいかもしれません。その理由は以下の3つです。

スキャルピングができる海外のFX会社には注意が必要な3つの理由

日本の多くのFX会社はスキャルピングトレードを禁止しています。国内の主なFX会社が採用している取引システムの影響です。

海外ではシステム事情が異なるため、スキャルピングトレードを禁止していないFX会社が多いです。

なお、海外FXの多くの業者がMT4を取引システムとして採用していますが、MT4自体が口座凍結されにくい取引ツールというわけではありません。あくまで国内と海外の取引の流れの違いなどが理由です。

ただし、海外のFX会社は国内とは違い、レバレッジ倍率の設定や法律関係、税金などトレード以外の面で注意が必要になります

  1. 高すぎるレバレッジは大きな損失に繋がる可能性もある
  2. 金融庁に登録されていないFX会社は日本の法律適用外
  3. FXで得た利益について税金区分が異なる

ここからは、海外のFX会社の利用を初心者に注意が必要な3つの理由について、わかりやすく解説していきます。

高すぎるレバレッジは大きな損失に繋がる可能性もある

海外と国内のFX会社では、レバレッジ倍率に関して大きな違いがあります。

国内のFX会社の場合は、何度かレバレッジ倍率に関する規制を行っていて、2000年代には数百倍なども可能でしたが2020年時点では最大25倍までに制限がかけられています。

一方、海外のFX会社は国内とは異なる規制状況のため、会社によって上限に差があるのが特徴です。

たとえば高いレバレッジ倍率をかけられる会社の場合は、最大1000倍と初心者にとってハイリスクな倍率のかけ方が可能です。

レバレッジ1000倍で急落した場合

仮に、レバレッジ1000倍のドル円でトレードした場合の損失を計算していきます。2019年8月5日、5時と14時頃のドル円を見てみましょう。

  • 5時ごろ:高値106.623円
  • 14時ごろ:高値106.066円

106.623円を10万通貨購入する際の証拠金は、約1万円になりますので、口座に2万円も入っていれば10万通貨取引が可能になります。

ところがドル円を10万通貨保有している場合、20銭の逆行で2万円の評価損になりますから、14時の106.066円を待たずに口座は強制ロスカットになります。レバレッジが高すぎると、少しの逆行でもすぐに口座が破綻してしまう例です。

ただ、ほとんどの海外のFX会社には、追加証拠金制度がないため追加の資金投入は必要ありません(ゼロカットシステム)

高いレバレッジをかけることで、同じトレードをしていても、利益も損失も大きくなります。上手なトレーダーがハイレバでトレードをすれば、速いペースで資金を増やすことができます。逆に未熟なトレーダーなら、速いペースで資金を失うことになります。

高いレバレッジをかけることで、トレード自体が有利になることはなく、資金増減のスピードを速めるためだけのものであると認識してください。

所在地が海外の場合は日本の法律適用外

海外のFX会社は、本社所在地が海外にあるため日本の法律が適用されません。

日本の法律が適用されないので、FXのトレードや契約に何らかのトラブルが発生した際、自己責任で対応しなければいけません。またその対応時に、英語でのやりとりを求められることもあります。

また、海外のFX会社で今何が起こっているか、国内に情報が入らないことも多く情報収集も難しい傾向にあります。

たとえば海外のFX会社で突然出金できないトラブルに見舞われても、国内の金融庁などが確認・対応することはありません。

更にどの国のライセンス(国からの営業許可に関する資格)も取得していないFX会社では、口座開設を避けた方が無難です

ライセンスを1つも取得していないFX会社の中には、海外の審査機関で詐欺業者などの認定を受けているケースがあります。

また、トラブルが発生しない場合でも、海外のFX会社から電話で口座開設の挨拶やトレードへの積極的な勧誘・宣伝を受けることがあり、対応に手間がかかることもあります。

※無登録の海外在業者の詳細はこちら

FXで得た利益について税金区分が異なる

FXで得た利益については、国内と海外で雑所得区分という点は共通していますが、税金の計算方法は異なります。

また、海外FXの計算の方が複雑な傾向にあるため、確定申告時や帳簿付けの際に確認と計算に手間がかかるのもネックです。

日本の場合は、FXにかかる所得税は所得税額に限らず、20.315%(2037年まで2.1%の復興特別所得税が課される)の固定税率が課されています。

しかし海外のFX会社で利益を得た場合は、以下のような税率で計算します。

所得 税率 控除額*
1,000円~1,949,000円まで 5% 0円
1,950,000円~3,299,000円まで 10% 9万7500円
3,300,000円~6,949,000円まで 20% 42万7500円
6,950,000円~8,999,000円まで 23% 63万6000円
9,000,000円~17,999,000円まで 33% 153万6000円
18,000,000円~39,999,000円まで 40% 279万6000円
40,000,000円以上 45% 479万6000円
*(所得に差し引く、差し引いた上で課税金額を計算するので節税に役立つ)
※2022年4月1日時点

参照元:所得税の税率|国税庁

また、海外のFX会社で利益を得ると、総合課税になるため、他の総合課税に区分される所得と合算して計算します。

そのため税率が上がりやすい点にも注目です。

日本のFX会社で利益を得た場合は、分離課税方式なのでFXの所得のみで税金を計算します

税率やルールがややこしいので、金融庁に登録のあるFX会社でトレードを始められてはいかがでしょうか。

最後に、国内FXと海外FXの簡単な見分け方を解説しておきます。

日本語のブログや公式サイトがあっても、その会社が国内FX会社であるかは分かりません。以下に一つでも該当したら、海外FXであることが確実と言えるでしょう。

  • 25倍より高いレバレッジがかけられる(個人口座の場合)
  • クレジットカードで入金できる
  • 入金とほぼ同時に多額の入金ボーナスが口座に振り込まれ、そのお金でいきなりトレードができる

この記事のまとめ

  • 過大な利益や損失を出したからといって口座は凍結されません
  • スキャルピングなど、つい行ってしまいがちなトレードも日本のFX会社では禁止行為とみなされる場合が多いので注意しましょう
  • 一定期間トレードを行わなかった場合、口座が休眠認定されている可能性もあるので、その場合はFX会社に問い合わせて解除申請を行いましょう
  • 会社によって異なりますが、一度口座が凍結されてしまうと取引再開が難しくなるケースがあります
  • 海外のFX口座でスキャルピングを行うことは、リスクが高いので注意が必要です
執筆者
鹿内武蔵

FX雑誌『外国為替』編集長・株式会社tcl代表取締役

鹿内武蔵

2022年創刊のFX雑誌『外国為替』編集長。

FX編集者歴は長く、2008年より『FX攻略.com』元副編集長として、取材・編集・執筆に携わる。多くの勝ち組トレーダーや証券会社を取材してきた経験を活かし、FXが国民的投資になることを目標に、FX、投資ライターとして活動中。

株式会社tcl代表として各種メディアで執筆しているほか、自身もトレーダーとしてFXの運用も行っている。好きなテクニカル分析はボリンジャーバンド。

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記事の編集責任者

齋藤直人

FINANCIAL JOURNAL編集長

齋藤直人

編集者歴20年以上。主に紙媒体で編集経験を積み、趣味系雑誌4誌の編集長を歴任。

雑誌の特集記事だけでなく、企業とのタイアップ企画、地域活性化事業への参画など、コンテンツ制作力を活かして幅広いフィールドで活躍。国会議員、企業の重役、スポーツ選手、芸能人などジャンルを問わず幅広いインタビュー経験を持つ。

FXトレーダー歴も5年以上あり、好きなトレードスタイルはスイングトレード。これまでの最大勝ち幅は1500pips

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