FXは円高・円安のどっちが良い？値動きの仕組みをわかりやすく解説

円高・円安とは？ニュースでよく聞くけど難しい用語

円が安くなる、円が高くなるってどういうこと？

米ドルの需要が高まると起こるのが、円安・ドル高です。

米ドルの需要が高まると、米ドルの価値も高まり、円の価値が下がります。逆に、円の需要が高まると、米ドルの価値が下がり、円高・ドル安の状態になります。円高になると、日本国内の輸入関連企業が恩恵を受けますが、輸出関連企業にとっては損失となります。円安なら、その逆です。

たとえば、輸出入で考えると、輸入企業は輸入商品の代金を外貨で支払います。そのため、円を売って外貨（主にドル）を買います。

したがって、輸入が増えれば増えるほどドルの需要が増えることになります。つまり円安・ドル高につながります。輸出ならその逆で、代金をドルで受け取ります。

しかし、日本企業なら従業員への給料の支払いなどは円で行う場合がほとんどなので、ドルを売って円を買うことになります。つまり円の需要が高まって円高・ドル安になります。

円高・円安に合わせて、どう取引する？

FXで利益を得るためには、円高の時はドル売り・円買いを行い、円安の時はドル買い・円売りを行います。

ただし、大局での流れがそもそも「円高」か「円安」かどちらの方向に向かっているのかを、正しく把握していなくては流れに乗って利益を出すことは難しいでしょう。

「Buy on dip」とは？

「Buy on dip」とは、ドル円の上昇が一時的に止まり、下落したポイントで「ドル買いする」という、いわゆる「決め打ち」のスタイルを指します。

大局での流れを把握して、「円安」の時に「ドル買い・円売り」をする場合を考えます。

「円安」ならばドル円は上昇傾向（上昇トレンド）にありますが、常に上がり続けるわけではありません。

例えばすでにドルを買っていた人の利確ドル売りが重なった場合や、逆張りを狙うトレーダーが逆張りを多く入れているポイントでは、一時的に上昇が止まる場合があります。

その一時的に上昇が止まり、下落したポイントでドル買いをします。

買いよりも売りのほうが重要な理由

ドル円相場では「買い」よりも「売り」のほうが大切になってきます。ドル円相場の場合、ドルの上昇はゆっくりですが下落は速い傾向にあるためです。

ドルが上昇するときはジグザグを繰り返してゆっくりと上昇し、ドルが下落するときはストンと一気に落ちます。実はこういったことは、特にドル円相場に限ったことではないのです。

ユーロ（EUR）や英国ポンド（GBP）、オーストラリア・ドル（AUD）も、特に値段が上昇するときはゆっくりで、値段が下落するときは速い傾向があります。

「買い」を行うタイミングは複数ある

なぜそのような傾向がどの通貨においても発生しているのでしょうか。要因は「買い」を行うタイミングは複数あり、「買い」を行う場合には、判断のタイミングが何度でもあることにあります。

「買う」場合には、タイミングを外しても、買い相場は「買っては売り」の繰り返しが有効です。価格（ドル円レート）の上昇がゆっくりであっても、価格がまったく動かないということではありません。

価格が上がりそうだと思う市場参加者は、当然ですがドルを買います。また価格が下がりそうだと考える市場参加者はドルを売るでしょう。常にそうした思惑が絡み合っているので、価格が動かないということはありません。

そういった取引をこなしながら、価格が上昇する場合は上下動を繰り返しながら、少しずつ上昇していくのです。さらに「ドルを買う場合」には、多少タイミングを間違えても損益に大きな差が生まれる可能性は高くありません。

「売り」を行うタイミングは一度しかない

ところが、「売り」を行うタイミングは一度しかないために、価格（ドル円レート）が下落する場合には、相場は一気に落ちます。

特にドル円など、円との外貨の組み合わせでは、短期間に大きく下落する可能性が高くなります。それは世界の景気の先行きに不安を覚える世界中の投資家が、日本円を安全資産として購入する動きを取るからです。

ドル円が本格的に下落する場合には、1日で5円程度はたいした動きではありません。いつもというわけではありませんが、1日で10円、20円と下落する可能性もあるからです。

株の場合だと、一定以上の値動きが短時間で発生した場合には、一時的にマーケットでの取引を停止する仕組みがありますが、FXにはそうした決まりはありません。

価格が止まる所を知らずに下落する場合、価格が一定の水準を割り込むとその損失に耐えられなくなり、それまでに「買い」から入った人たちが、一斉に売る（損切りを行う）行動に出ます。それまで買っていたドルを、売って手放すため価格の下落はさらに加速していきます。

「買い」は易しく、「売り」は難しいと述べました。しかしFX取引では、「円高」でも「円安」でも利益を出せる可能性があることが最大の利点です。上手に相場を見極め、流れに乗ってトレードしていく方が利益を伸ばしやすいでしょう。

円高・円安になりやすいのはいつ？

円高になりやすいのはアメリカの政策金利の引き下げ局面

通常のマーケットで「（ドル安）円高」になりやすいときの例として、「アメリカの政策金利の引き下げ局面」が挙げられます。アメリカの政策金利が引き下げられる場合は、米国の景気が悪くなっているときです。

国内の消費を増やし景気を浮揚させるために、政策金利を引き下げることで、カンフル剤にするのです。利下げは、米国の景気が悪い状態であることを示していて、「ドル売り（円買い）」を誘いやすい状況です。

しかし、アメリカの政策金利が引き下げになることで、マーケット（市場参加者）は「米国景気（経済）の悪化」を再確認することになります。またアメリカの政策金利が引き下げになれば、米国に投資した資金に対する受け取り利息が少なくなるので、米国に対する投資意欲も減少します。

日本から米国に投資している場合には、ドル金利が下がるのならば、資金を日本に戻そうとする動きも出てくることになります。つまり、米ドルから日本円へ資金が移動しやすいので「（ドル安）円高」になりやすいのです。

円安になりやすいのはアメリカの政策金利の引き上げ局面

逆に、「米ドル金利の引き上げ局面」では、「（ドル高）円安」になりやすくなります。米ドル金利を引き上げるのは、米国の景気が良いときです。政策金利を引き上げることで、米国の経済（景気）が過熱することを防ごうとします。

米国の景気が良いということは、もともと「ドル買い（円売り）」を誘いやすい状況です。 さらに米ドル金利が引き上げになることでマーケット（市場参加者）は、「米国景気（経済）の浮揚」を再確認することになります。

そして、米ドル金利が引き上げになれば、米国に投資した資金に対する受け取り利息が多くなるので、米国に対する投資意欲も増大します。

すでに日本から米国に投資している場合でも、ドル金利が上がるのならばさらに増額して、米国に資金を投入しようとする動きも出てきます。つまり、日本円から米ドルへ資金が移動しやすいので「（ドル高）円安」になりやすいのです。

円高・円安に大きな影響を与えるのはどんなこと？

ここでは、円高・円安に影響を与える要因について解説していきます。

実需の為替

企業の貿易取引によって、為替レートは円高に動いたり、円安に動いたりします。

レートの変動の要因の一つに「実需の為替」があり、為替市場において常にはたらいている要因です。

しかし、そうした実需の為替だけでレートが変動するわけではありません。実需の為替の他にも、相場が動く要因は多くあります。

イレギュラーな相場の変動要因３つ

• 世界規模の金融不安
• 戦争や紛争などに起因するリスク回避
• 風説や憶測

1.世界規模の金融不安

わかりやすいのが、アメリカのリーマンショックやサブプライム問題に代表される、世界規模の金融不安でしょう。

一気に相場が激変しますので、為替に関心のない人でも、金融不安が為替に大きな影響を与えることは知っているでしょうか。 こうした金融不安が起こると、円は買われる傾向にあります。円は、リスクを避けるときに買われる避難通貨の意味合いが強いのです。

2.戦争や紛争などに起因するリスク回避

金融不安に限らず、戦争や紛争などに起因するリスク回避の際にも、円は買われることが多く、円高へ向かいます。

2001年にアメリカで発生した同時多発テロのときには、円が一斉に買われ、10日間で4％以上の円高となりました。ただし、これはあくまでも避難的に買われただけなので、長期的な為替レートの方向性を示すものではありません。

他にも、各国の経済指標や政策金利、経済政策、政治動向なども、為替レートを変動させる要因となります。

3.風説や憶測

風説や憶測によって、レートが大きく変動することもあります。

2011年の東日本大震災の後、円はドルに対して76.25円という高値を更新しました。通常であれば、天災によって経済が停滞することを嫌い、円が売られてもおかしくない状況でした。

それなのに、ここまで円高進んだ背景のひとつに「日本の生命保険会社が保険金の支払いのために大量の円を確保する」らしい、という憶測が飛び交ったといわれています。

その憶測が本当なら、円高になるのは火を見るより明らかですから、その前に円買いが進んだのです。こうした風説や憶測で相場が変動するのは、投機の為替と呼ばれます。

この投機の為替は、風説や憶測で動くだけではありません。世界中のあらゆる情報をもとに、投機の為替は動きます。「投機の為替」を動かすのは、いわゆる「投機筋」と呼ばれる投資家たちです。

市場に大きな影響力を持っているのは投機筋（とうきすじ）

この投機筋は、投資額の規模が大きいヘッジファンドや、金融機関のディーラーがメインとなります。彼らは、1日から長くても1ヶ月単位の短期売買において利益獲得を目指す市場参加者です。FXに参加する個人投資家も、広義において投機筋となります。

この投機筋の動向は、為替市場において重要な役割を担います。現在為替市場の7～8割が投機筋の取引となりますので、彼らの存在が市場を円滑に機能させていることになります。

そのため、投機筋の動向が為替レートの変動の大きな要因となります。ただ、投機筋の取引規模は発表されませんので、実需の為替の取引額から推測するしかありません。

2016年に国際決済銀行（BIS）が発表した、1日当たりの為替市場の平均取引額は5兆880億ドルでした。そのうち、実需筋の為替である直物取引額は1兆6540億ドルでしたから、残りの7割くらいが投機の為替となります。

為替市場を把握するためには、こうした投機筋がどのような要因を判断材料にして動くかを把握することが必要になります。主な判断材料としては「各国の経済指標」と「アメリカの政策金利」です。

【各国の経済指標】

各国の経済指標とは、GDPや失業率、経常収支、消費者物価指数などです。ただし、GDPも含めた経済指標は、事前に金融機関から予測値が出されます。

各国の詳しい経済指標は、外為どっとコム「各国経済指標・FX統計データ」などで確認できます。

投機筋は、この予測値をもとに取引を開始するので、いざ指標が発表されても、その数字が予測値に近ければ、発表後の為替レートはあまり動きません。こうした現象は頻繁に見られ、事前の「織り込み」と表現されます。

【アメリカの政策金利】

現在の基軸通貨は米ドルですので、アメリカの政策金利は、為替市場に大きな影響を与えることになります。円金利が1％で、ドル金利が2.5％だとしたら、ドルで資金運用した方が有利なので、資金はドル買いへ向かいます。

これ以外にも、経済政策、政治動向、取引全体のフロー（流れ）、チャートによるテクニカル分析など、投機筋が動く要因は多岐にわたります。

ドル円はアメリカの動きに左右されることが多い

為替市場の基軸通貨が米ドルということは、ドル円相場はとくにアメリカの動きに左右されることが多いということです。

ドル円の動きを左右するのは、アメリカの経済指標やアメリカ大統領選挙、アメリカ大統領の首脳会議などの政治イベントです。

2019年の米中貿易摩擦では、両国が自国通貨安を促進させようとしています。米中の問題ではありますが、当然、日本にも関係してきます。

中国が人民元安を容認すれば、対円では円高・元安になります。この段階では、ドル円に関しては、そこまで円高・ドル安にはなりません。ここで、ドル高・元安になったアメリカがドル安に舵を切ると、ドル円では直接的に円高・ドル安になります。

このように、ドル円の変動を見極めるには、日本が直接かかわらないアメリカの政治イベントにも目を配る必要があるのです。

相場が大きな影響を受けた出来事4つ

ここからは参考として、相場が大きく動く要因となった「突発的な大事件」やそれに伴う「驚愕するような大相場」を見ていきます。このような事件・大相場は約10年に1回の周期で定期的に起こっています。

1985年9月：プラザ合意

プラザ合意後、約2年3ヶ月で50％の下落。つまり、半値になったわけです。値幅でいえば、115円の下落です。プラザ合意翌日の1日（24時間）では、ドル円は1日で18円下落しました。その後も下落を続け、1987年12月末にドル円は120.00を付けました。

この時代には、まだ個人投資家はFXという取引に手を出すことができず、証券会社などのプロと呼ばれる人だけが取引をしていました。ですが、もし取引に参加するとしたら、ドル売り円買いの一択しか利益につなげる方法はなかったといえるでしょう。

1998年10月：LTCMショック

米系ヘッジファンドLTCMの破綻をきっかけに、大量の「ドル売り円買い」が出てました。ドル/円は48時間（2日間）で、138円から108円まで急落しました。

つまり、48時間（2日間）で30円の下落をしています。これは、一般のドル円の市場参加者は、あまりの激しさに手が出せない状態でした。損をした人が大半で、利益につなげることは難しかったと考えられます。

2001年9月11日：米国同時多発テロ事件（セプテンバーイレブン）

事件が起きたとき、ニューヨークの外国為替市場は事実上機能しなくなりました。

そのため、取引ができずポジションを抱えていても何もできない状態で、損切りも利食いもできません。決済できない間に損失が大きくなってしまった人もいたでしょう。

2010年頃～2012年頃の、ドル円が歴史的最安値を更新した時期

ドル円が歴史的最安値をつけるような値動きは、「驚愕するような大相場」の連続だったと言ってよいでしょう。

たとえば、2011年10月頃、ニューヨーク外国為替市場で、3日連続でドル円が歴史的最安値を更新しました。しかし、その更新の値幅は数銭という「誤差の範囲」といえるような小さなものでした。市場参加者は日本銀行の「ドル買い／円売り介入」を警戒したからです。

ドルを買っている市場参加者は、中央銀行の介入を期待して買います。多くの市場参加者がドル円を買い持ちにしている状態で、日本の中央銀行の介入があればドルが上昇する可能性が高いからです。

そういった状況で、耐え切れなくなった一部の人が脱落してロングポジションを手放すと、円高にじりじりと動いてしまいます。しかし歴史的最安値を更新すると「介入があるのではないか？」といった疑心暗鬼から、あわてて買いが出てくるわけです。

そういった神経質な状態、心理戦とでも呼べるような緊張感のある値動きが、連日の小幅の歴史的最安値更新の理由だと考えられます。